ポイズンピル (毒薬条項)
【ぽいずんぴる：poison pill】
概要：敵対的買収に対する企業の防衛策のひとつで、買収者の支配権を弱める仕組みを持つ。
敵対的買収に対する企業の防衛策のひとつで、買収者以外の株主が有利な条件で株式を取得できる権利(ライツ)をあらかじめ付与し、買収者の支配権を弱める仕組み。
シェアホルダー・ライツ・プラン(ライツプラン)とも呼ばれる。
買収者が発行済み株式の一定量を買い占めた段階で権利を発動する。株式数が増えるため買収者は、より多くのコストがかかり買収意欲をなくす。
買収者にとって毒薬になるとの意味からこの名がついた。
１９８５年以降、米国で普及。日本でも、ポイズンピルを検討する企業が増えた。
ただ、経営者の保身目的による乱用や、一般株主の株主価値の希薄化リスクも懸念される。
このため２００５年５月、経済産業省と法務省は導入に際し、株主総会での承認や、独立した社外取締役の判断などを求める指針を公表した。
